筑波大学と楽天(東京、三木谷浩史社長)は、インターネットを活用した新しい店舗システムの開発を共同で進めることに合意し、筑波大学内に共同研究拠点の「未来店舗デザイン研究室」と「未来店舗デザイン実験室」を開設した。

 筑波大学によると、共同研究には筑波大学芸術系から山中敏正教授、内山俊朗准教授、山田博之助教ら教員、学生約30人、楽天グループの楽天技術研究所から宮谷英理研究員ら4人が参加する。

 研究テーマは「次世代購買体験をつくる店舗システムの研究」。最先端のインターネット、IoT、AI技術を活用した店舗のプロトタイプを開発するのが目的で、インターネット・ショッピングモール「楽天市場」に出店する店舗に開発した店舗システムを提供する。

 今後の研究項目としては、未来の店舗デザインとして実店舗とeコマース(電子商取引)の連動方法、知的商品ディスプレイ、拡張現実インタフェースなど購買体験のエンタテイメント化を考えている。

 筑波大学と楽天は2010年から次世代eコマースサービスのためのユーザーインターフェース開発を共同で進めてきた。インターネットを活用した新しい店舗システムの研究には、利用者の感情を定量化し、客観的に評価する感性・プロダクトデザインの研究が欠かせないとして、あらためて共同研究に踏み切った。

筑波大学

文系、理系から体育、芸術にまで及ぶ学問を探求し、学際融合、国際化への挑戦を建学の理念とする未来構想大学。

筑波大学は1872(明治)年に開校されたわが国初の師範学校が始まりです。その後、昭和48年に移転を機に東京教育大学から筑波大学へと変わりました。現在の教育体制は9学群、23学類ですが、学生は枠組みを超えて講義を受けることができ、創造的な知性と豊かな人間性を備え[…]

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大学ジャーナルオンライン編集部

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