東北大学を中心とする共同研究チーム(他に信州大学など)は、大気汚染物質がアトピー性皮膚炎の諸症状を引き起こす仕組みの一端を解明した。痒みを制御する新治療薬の開発が期待される。今回の成果は英国科学雑誌「Nature Immunology」のオンライン版で公開された(日本時間11月15日)。

 アトピー性皮膚炎はアレルギー体質の人に見られる慢性的に痒みを伴う皮膚炎で、患者は世界的に増加しており、大気汚染と関係があるとされるが理由は不明だ。しかし、大気汚染物質にはAhRという転写因子(DNA に結合して遺伝子の発現を制御するタンパク質)を活性化する成分が含まれており、実際に、大気汚染物質に暴露される表皮でAhRを恒常的に活性化させたマウス(AhR活性化マウス)が慢性皮膚炎を発症することも分かっていた。そこで研究チームは大気汚染による AhRの活性化とアトピー性皮膚炎の関係を検討した。

 その結果、大気汚染物質が転写因子AhRを活性化させることでarteminという神経栄養因子(神経の生存や成長、分化を促すタンパク質の総称)を発現させ、皮膚表面の表皮内へ神経が伸長し、過剰に痒みを感じやすい状態を作り出すことが分かった。過剰な痒みにより皮膚を掻いてしまうことで皮膚バリアが破壊され、皮膚から多くの抗原が侵入してアレルギー性皮膚炎を引き起こすと研究チームは考えている。

 現在、アトピー性皮膚炎の主な治療はステロイド剤による対症療法だが、原因の改善ではなく治療中も痒みが治まらないことがある。今回の成果から、AhRの活性やarteminの働きを抑える物質により、アトピー性皮膚炎の痒みをターゲットとした新治療薬を開発できる可能性があるという。既存の治療薬との併用で症状緩和が容易になると期待される。

東北大学
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大学ジャーナルオンライン編集部

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