慶應義塾大学医学部精神・神経科学教室の岸本泰士郎専任講師らは11月30日、診断と治療の両面で、精神科領域における遠隔医療の有用性を臨床研究として国内で初めて実証したと発表した。

 現在、精神科患者数は全国で700万人以上と推定され、増加傾向にあるという。一方、高齢化や医師の偏在、あるいは症状のため外出して受診することが困難な「引きこもり」状態にある場合など、専門性の高い診断や治療が受けづらい患者は少なくない。

 こういった問題を解決する手段となりうるのが、テレビ電話だ。ビジネスや一般のコミュニケーションツールとして多くの場面で使われるようになっており、精神科診療は、このような技術が応用しやすい領域だといえる。しかし、実際に導入するためには、遠隔で行う診断の精度や治療成績が、対面で行う通常の治療と同等かそれ以上であることを科学的に証明する必要がある。

 研究グループは、国内での初の試みとして、診断、治療の2つの場面において、遠隔医療の有用性を検証した。
診断の場面での研究は、高精細で遅延の少ない映像や音声を届けるビデオ会議システムを使って、60 歳以上のアルツハイマー型認知症患者、軽度認知障害者、健常者、合計30名に改訂長谷川式簡易知能評価スケールを遠隔で実施した。対面と遠隔で行った検査スコアを比べた結果、非常に高いスコアの一致率が証明された。

 治療場面での研究は、通常のインターネット回線を用いるWEB会議システムという通信方法を使って病院と患者宅をつなぎ、医師が自宅にいる患者を治療するという試み。強迫症の患者3名が参加し、恐怖の対象に少しずつ慣れていく心理治療を行った。3名とも一定の治療効果が認められ、中には遠隔治療で劇的に症状が改善する患者もいたという。

 今回は特定の検査や治療対象が絞られた研究のため、すぐに精神科医療全般に拡大することはできないとしている。今後、様々な診療場面でより多くの患者に対する検証を行っていき、遠隔医療を通じた国民の健康への寄与を目指すとしている。

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大学ジャーナルオンライン編集部

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