環境省では、2014年度以降、日本の沖合海域の漂流・海底ごみ(マイクロプラスチックを含む)について調査を実施している。2017年度は、日本南方海域も調査海域に加え、協力大学も、これまでの九州大学、東京海洋大学に、北海道大学、長崎大学、鹿児島大学を加えた計5大学で調査を実施することを公表した。

 「海洋ごみ」については、2015年に開催されたG7エルマウサミット首脳会合において世界的な問題であることが認識され、「海洋ごみ問題に対処するためのG7行動計画」が策定されるなど、国内のみならず国際的にも関心が高まっている。

 環境省では、2010年度から、海岸などにある「漂着ごみ」や海面に浮遊する「漂流ごみ」、海底に堆積するご「海底ごみ」に関して、量や種類等の調査等を行っており、そのうちの「漂流ごみ」、「海底ごみ」に関しては、2014年度から、沿岸域での調査に加え、日本列島周辺の沖合海域において、分布量等の調査や海洋生態系への影響が懸念されている“マイクロプラスチック=微細なプラスチックごみ”についても調査を行っている。

 2017年度からは、調査海域を日本南方海域に拡大し、大学との連携・協力体制も、これまでの九州大学、東京海洋大学に加え、北海道大学、長崎大学、鹿児島大学の協力も得て、計5大学と連携して調査を行う。2017年度の調査は、東京海洋大学、北海道大学、長崎大学、鹿児島大学の各大学の練習船(計5隻)により目視観測や試料採取を行い、九州大学の実験室において採取した試料の分析を実施する。

 今回の調査について研究者は、「これだけ組織だった海洋ゴミの大規模調査は、世界的に見ても珍しいものでしょう。 練習船5隻による一斉調査によって、マイクロプラスチックを始め、我が国周辺の海洋ゴミの実態が明らかになることを期待しています。」と話している。

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大学ジャーナルオンライン編集部

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