民間企業と大学など学術研究機関が連携して発表された2016年の論文数が、2012年に比べて倍増していることが科学誌「ネイチャー」などを擁する学術出版社・シュプリンガー・ネイチャーのまとめで分かった。逆に企業発の論文数が減少しており、企業の研究開発が単独から学術研究機関との連携に移っていることが浮き彫りになっている。

 シュプリンガー・ネイチャーが論文データベースの「ネイチャー・インデックス」から企業と学術研究機関が共同で発表した論文数を調べたところ、2012年は1万2,672件だったが、2016年は2万5,962件に倍増していた。
さらに、2012年から2016年にネイチャー・インデックスに掲載された企業の論文の90%近くが大学や公的研究機関に所属する研究者との共著だった。

 産学共同研究が進むにつれ、米国では大学が出願する特許が1996年の2,266件から2014年の5,990件へ急増した。大学発のスタートアップ企業数も2001年の約400社から2013年の約760社へほぼ倍増している。
10年前に比べると、より多くの特許で科学と工学の文研が引用されるようになったが、引用された論文のうち企業研究者が執筆したものはごく少数になってきているという。

 世界の企業研究を国別に分類すると、米国が49.25%でほぼ半数を占めた。日本は10.65%で2位。企業別では米国のIBMがトップに立ち、ベストテンに日本からNTTが7位に入っている。

参考:【シュプリンガー・ネイチャー】企業と学術研究機関との連携が盛んになっていることがNature Indexから明らかに

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大学ジャーナルオンライン編集部

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