大阪大学など全国15の大学が文部科学省の「2012年度情報技術人材育成のための実践教育ネットワーク形成事業」で実施した事業結果の事後評価が最高のSとなった。文科省の事業委員会が判定したもので、複数の大学と産業界の連携で当初目標を大幅に上回る効果が得られた。

 文科省によると、同事業は大阪大学を代表校に東京大学、東北大学、名古屋大学、九州大学、はこだて未来大学、慶應義塾大学など全国15大学が共同で実施した。育成分野は情報技術の中から、クラウドコンピューティング、セキュリティ、組込みシステム、ビジネスアプリケーションの4分野に絞り、各校が産業界の協力を受けながら、短期集中課題解決型や分散開発環境下での実習などを進めた。

 事後評価は玉井哲雄法政大学教授を委員長とする事業委員会で進め、最高評価のSが与えられた。事業委員会は全国規模で地理的な空白が少ない連携が進められ、産業界も巻き込んで事業が進んだことを高く評価したうえで、多くの大学で講義の通常授業化と補助期間終了後の2017年度以降も持続的に開講している点、輩出した修了生が当初目標を大幅に上回った点に注目した。

 さらに、事業を通じて実践的な教育ノウハウを身につけた教員が大幅に増加し、女性IT技術者育成に向けた女性部会の設立など当初目標になかった成果を上げたことも評価している。

参考:【文部科学省】「成長分野を支える情報技術人材の育成拠点の形成(enPiT)」事後評価結果について

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大学ジャーナルオンライン編集部

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