千葉大学環境健康フィールド科学センターの渡辺均准教授の研究グループは、薬用植物・機能性植物の種苗に関する栽培拠点をセンター(柏の葉キャンパス)内に設置すると発表。さらに、富士通株式会社と共同でその苗を用いた栽培の標準化および生育環境と生育状況の関連性を可視化する実証研究を全国各地で開始する。

 薬用植物・機能性植物は漢方薬・健康食品・化粧品の原料だが、ほとんどが海外からの輸入。国内では耕作放棄地や休耕田の活用の必要性から栽培ニーズが高まり、需要も増加している。しかし、薬用植物・機能性植物の多くは栽培期間が長く、新規栽培には種苗の確保や高収益に結び付く栽培方法の確立、販路の問題など課題が多い。安全・安心かつ安定的な原料供給が望まれている。

 課題解決のため千葉大学と富士通は共同で実証研究を開始。薬用植物・機能性植物の栽培技術の確立を目指す。千葉大学は、優良種苗の開発、高度化セル成型苗生産利用システムを用いた効率的な苗生産技術の開発と栽培技術指導を実施する。富士通は、千葉大学で開発・供給された苗を全国の複数の現場で栽培し、生育データ・栽培環境データ等をスマートフォンで音声入力により収集してAI(自然言語解析)で自動分類。得られたデータを活用して栽培環境と生育状況の関連性を可視化する。

 薬用植物・機能性植物の栽培方法の標準化、品質基準の確立に向け、センター内に「日本薬用機能性植物推進機構」を設立。今後は富士通の栽培技術標準化等を支援するシステムを活用し、薬用植物・機能性植物栽培への参入を希望する農業関係者等への栽培指導や、適地適作による同植物の普及と栽培振興を進める。

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大学ジャーナルオンライン編集部

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