東京大学(東京都文京区)は、株式会社エイチーム(愛知県名古屋市)の協力のもと、「妊娠待ち時間」に関する学術調査を実施します。調査説明会及び、初回調査は2015年11月15日(日)同大学の本郷キャンパスにて開催。同大学院の小西祥子助教授(医学系研究科 人類生態学教室)を中心に、年齢や生活習慣等が「避妊をやめてから妊娠するまでにかかる期間の長さ」に及ぼしうる影響について調べることを目的としています。

 協力会社である、株式会社エイチームは生理日・排卵日予測が無料でできるスマホアプリ「ラルーン」を運営。「ラルーン」のサイト上で、調査協力可能な女性100名(20~34歳)の募集を行います。なお、本調査は「安倍フェローシップ・プログラム」(※)を資金として実施されます。

 調査の初回は、採血、採尿、身体計測、アンケートを実施。初回調査以降は、最長6ヶ月間あるいは妊娠するまで、参加者には排卵日検査・妊娠検査を実施してもらい、オンライン上で月経と性交の記録も記入してもらいます。排卵日検査薬および妊娠検査薬は無償(ロート製薬株式会社提供)で配布され、調査の謝礼として同大学から参加者にクオカードが提供されます。

 本調査に参加協力希望の女性は、同大学のサイトに記載されている参加条件を熟読の上、アンケートに回答してから事前登録を行うことができます。(抽選結果は、メールで2015年11月1日までにお知らせ)
なお、調査結果については2016年夏頃に「ラルーン」でも発表される予定です。

(※)安倍晋太郎元外務大臣が提唱した構想に基づき1991年に設立された「国際交流基金日米センター」が行なう事業で、個人の調査研究プロジェクトに対する奨学金制度。現代の地球的な政策課題で、かつ緊要な取り組みが必要とされる問題について、学際的、国際的な調査研究の増進を目的としています。

東京大学

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