東北大学東北メディカル・メガバンク機構は、2012年度から4年間、宮城県内の子どもを調査した結果、津波や住居の変化を経験した子どもは、アトピー性皮膚炎の症状やこころの所見※のある割合が高いものの、時間経過とともに減少傾向にあると発表しました。

 この「地域子ども長期健康調査」は、東日本大震災後の子どもたちの病気や症状の実態を把握し支援を行うことを目的に、2012年度~2015年度にかけ、宮城県内28市町村の小中学生の保護者累計17,043人を対象に行われました。震災後、宮城県の大部分をカバーする多数の子どもの調査としては唯一のものとなります。

 調査によると4年間を通し、アトピー性皮膚炎の症状やこころの所見※がある子どもの割合は、津波や住居環境の変化を“経験した子ども”が“しない子ども”に比べ大きかったものの、時間経過とともに割合が減少している傾向が見られました。4年間の累計では、日常生活で何らかの難しさを抱えていると疑われる子どもは2,386人、重い症状があるのに治療も診断も受けていない子どもは、気管支ぜんそくで94人、アトピー性皮膚炎で116人に上りました。4年間行ったこの調査の集計結果は、市町村および各地の教育委員会に報告し今後の保健行政に役立てていきます。

※こころの所見とは、子どもの精神的な適応の状態を調べるための心理尺度「SDQ (Strengths and Difficulties Questionnaire)」。行為問題、情緒問題、多動、友人関係問題、向社会性の5つの下位尺度で構成され、世界中の言語で標準化されています。

東北大学
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大学ジャーナルオンライン編集部

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