東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所は小学1年生から高校3年生の親子を対象にした「子どもの生活と学びに関する親子調査」を実施し、その調査結果を公表しました。5割の保護者が「将来、子どもが自立できるか不安」であり、保護者の「励まし・応援」が、子どもの行動力や将来の目標を持つことにつながることがわかりました。

 2014年に東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所は、子どもの生活や学習の状況、保護者の子育ての様子を複数年にわたって調査し、それらが子どもの成長とともにどのように変化するのかを明らかにしようと共同研究プロジェクトを立ち上げました。

 今回実施されたのはそのプロジェクトの第1回目となる調査で、小学4年生から高校3年生の子ども11,982名、小学1年生から高校3年生の保護者16,776名を対象に、「生活」「学習」「人間関係」「親子のかかわり」などを調査しました。調査期間は2015年7~8月。

 調査によると51.2%の保護者が「子どもが大人になったとき自立できるか不安である」と回答。性別でみると、男子の保護者で不安が高く小5~中1生では女子と比べ10ポイント以上の差がみられました。 また、どの学校段階でも、保護者から「励まし・応援」を受けている子どもは、将来の目標や行動力を持っている傾向が強く、一方で「何でも口出し」という働きかけを受けている子どもは、「自分でできることは自分でする」の比率が低い結果となりました。さらに、普段から様々な活動を行っている保護者の子どもほど挑戦する気持ちや行動力を持っている傾向が強いこともわかりました。

プロジェクトでは、毎年調査を重ね、親子の「成長・発達」のプロセスや「自立」を促す要因を明らかにすることを目指します。

参考:【株式会社ベネッセホールディングス】東京大学社会科学研究所・ベネッセ教育総合研究所共同研究「子どもの生活と学びに関する親子調査2015」

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大学ジャーナルオンライン編集部

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