日本体育大学とアメリカ合衆国カリフォルニア州ナパ郡に本拠地を置くInternational Airline Training Academy(IATA)は2016年3月22日、松浪健四郎理事長らが出席し、パイロット養成講座の開設に関する基本契約を締結しました。

 この基本契約は、パイロット不足の解消、地域空港の活性化による地方創生の推進を目的に締結されました。パイロット養成講座の受講対象となるのは、学校法人日本体育大学の運営する大学、高校などに通う18歳以上の生徒・学生。18歳以上であれば日体荏原高等学校や柏日体高等学校などに通う生徒も受講対象になり、学校法人全体の取り組みとして広く門戸を開くというこの試みは日本初となります。日本でパイロットを目指すコースがあるのは航空大学校のほか、専門学科のある東海大や法政大など一部の私立大にとどまり、日本体育大学のような学科を置かないのは極めて珍しい例です。

 パイロット養成講座は2016年度から開設され、授業はすべて英語で行われます。受講者にはTOEIC500程度の必要な英語力を測る適正検査が行われるほか、高校卒業程度の数学やパイロットに必要とされる心理学の知識が求められ、面接も実施予定です。基準をクリアした受講生は、約1年間、アメリカへ留学し航空技術を含む専門教育を受けます。受講費は、学費、寮、保険料すべて含み8万5,000ドル(約954万円)。日本体育大学では、2016年4月に留学する学生1人を内定しており、秋以降も随時留学させる考えです。

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大学ジャーナルオンライン編集部

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