東北大学東北メディカルメガバンク機構は、熊本地震の発生を受け、避難所で妊産婦を守るマニュアルを緊急公開した。機構の菅原準一教授らが東日本大震災の経験を踏まえ、作成したもので、地震発生後の期間を6段階に分け、自治体など避難所運営者がなすべきことをまとめている。

 マニュアルによると、避難所の運営者に対し、地震発生直後から6時間後には避難所名簿を作成するに当たり、必ず妊産婦の氏名、年齢、分娩予定日を確認するよう求めている。6~72時間後は妊産婦から被災状況、けが、低体温の有無を聞き取り、避難所内に妊産婦への優先的配慮を周知するとしている。

 72時間~1週間後には救護班と協力して血圧、尿検査を実施、産婦人科医や助産師の有無などを妊産婦に連絡、より環境の整った避難所があれば紹介する。1週間~1カ月後は妊産婦から心理状況などを問診し、診療可能な産科医の情報を提供するよう求めている。1カ月~3カ月後には安定した避難生活のための情報伝達を進め、3カ月後以降は医療機関による通常診療を受けられるよう手配するとしている。

参考:【東北大学 東北メディカル・メガバンク機構】【特に熊本県で避難所に関係する方々へ】妊産婦を守る情報共有マニュアル等を急ぎ公開しますhttp://www.tohoku.ac.jp/japanese/2016/04/news20160415-03.html

東北大学
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大学ジャーナルオンライン編集部

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