求人ID : D122100922
研究員募集(軽水炉・新型燃料の安全性評価・経済的利用のための炉心解析)
- 公開日:2022.10.15.
- 更新日:2023.02.21.
募集要項
- 求人内容
- [エネルギートランスフォーメンション(EX)研究本部について]
機械工学、原子力工学、化学、材料科学等の基盤技術を活用し、革新的なエネルギー変換・貯蔵技術の開発、原子力発電所の長期運転と次期原子炉開発、ゼロエミッション火力の実現等に向けた研究開発を推進します。
https://egsweb.denken.or.jp/ex/
[研究内容]
エネルギーと電力の安定供給および脱炭素社会の実現のため、原子力の重要性が再認識されつつあります。現行軽水炉の継続利用及び、革新軽水炉の利用では、核物質の保障措置と資源の有効利用の観点からMOX燃料の安全な利用が必要であり、他方、燃料の事故耐性の増強等が望ましいとされています。また、再生可能エネルギーの発電割合の増加で、原子力には周波数調整や増出力、運転サイクル長の調整など、より柔軟性のある運転が求められます。多様な燃料・制御材等を装荷した炉心を柔軟に運転していくには、その条件における炉心特性を精度よく予測することと、それに基づき安全で経済的な運用手順を提案することが必須です。このためには原子炉物理学で中性子輸送と動特性、核種組成等を評価することに加え、冷却水の熱流動現象や燃料棒の熱的・機械的変化との相関を様々な時間スケールで評価することが求められます。こうした評価手法の開発・検証・妥当性確認、炉心の設計及び運用手順の考案といった課題に意欲的に取り組める人材を募集します。
[当面の研究課題]
軽水炉へのMOX燃料、事故耐性燃料装荷等にかかわる炉心特性・臨界性の評価
[勤務地住所等]
横須賀地区:神奈川県横須賀市長坂2-6-1
[募集部門]
エネルギートランスフォーメーション研究本部 プラントシステム研究部門
[募集人員]
1名
[着任時期]
随時 - 研究分野
- 大分野: 工学
- 小分野: 総合工学
- 職種
- 研究員・ポスドク相当
- 助教相当
- 募集組織
- 一般財団法人電力中央研究所
- 勤務形態
- 常勤(任期なし) 試用期間(3ヶ月)あり
- 勤務地
- 関東 ・ 神奈川県
- 応募資格
- [研究専門分野]
・原子炉物理、放射線工学、システム工学/原子力系工学科等を専攻された方
・放射線輸送評価(原子炉物理・放射線工学等)の経験があり、原子力システム全般に興味のある方。
[学歴]
・修士または博士課程修了者(新卒・キャリアいずれも可) - 待遇
- [給与]
修士了:240,000円
博士了:294,200円
(2022年4月 初任給支給実績)
※前職がある場合は、経験・能力を考慮し当所規定により決定
※参考:モデル年収
30歳/年収約620万円
35歳/年収約890万円
<試算条件>
基本給、賞与、時間外手当20時間分を含めたモデル年収。
35歳では、配偶者1・子1の扶養手当も含む。
[諸手当]
時間外手当、扶養手当、通勤交通費など
[勤務時間]
フレックスタイム制
・コアタイム:11:00~15:00
・標準労働時間:7時間40分/1日
・休憩時間:12:00~13:00
※試用期間3か月間は8:40~17:20の固定勤務となります。
※在宅勤務制度あり
[休日・休暇]
完全週休2日制(土・日)、祝日、創立記念日(11月7日)、夏季、年末年始、年次有給休暇(年20日、半日休暇制度あり)、結婚・忌服などの特別休暇、育児・介護休職制度あり
詳細は、下記ページをご覧下さい
https://recruit.denken.jp/info/ - 募集期間
- 2023年06月30日 必着 通年採用のため、候補者決定次第、応募受付を終了
- 応募・選考・結果通知・連絡先
- [応募方法]
当研究所採用HPからエントリーをお願いいたします。
https://mypage.111.i-web.jpn.com/criepi/bosyu/career/search/detail.html?no=28
[選考内容、選考方法等]
当研究所採用HP「採用フロー」を参照ください。
https://recruit.denken.jp/info/flow/
※コロナ禍のためオンライン面接が中心となります。
[問い合わせ]
電力中央研究所 総務グループ 採用担当
saiyo@criepi.denken.or.jp - 電子応募
- この公募は、すべての応募書類を電子応募で受け付けできます。
- 応募上の配慮
- ■海外など遠方にお住まいの方 1次面接はオンライン対応可。2次面接以降は当所負担にて来日いただきます。 ※現在はコロナ禍により原則オンライン面接の予定
- 備考
- 原則電子応募が可能ですが、部署によっては郵送をお願いするケースもあります。