求人ID : D123021488

准教授又は講師の公募( 教育心理学講座(発達障害学)) | 東北大学

  • 公開日:2023.03.01.
  • 更新日:2023.03.01.

募集要項

求人内容
[機関の説明(募集の背景、機関の詳細、プロジェクトの説明等)]
このたび、東北大学教育学研究科では、教育心理学講座(発達障害学)の教員を公募することとなりました。
 
[職務内容(担当科目等)]
大学院・学部の発達障害学に関する科目等ならびに研究指導

[勤務地住所等]
〒980-8576 仙台市青葉区川内27-1

[募集人員]
准教授又は講師 1名

[着任時期]
2024年4月1日(予定)
研究分野
  • 大分野: 社会科学
  • 小分野: 心理学
  • 大分野: 社会科学
  • 小分野: 社会学
職種
  • 准教授・常勤専任講師相当
募集組織
東北大学
勤務形態
常勤(任期なし)
勤務地
東北 ・ 宮城県
応募資格
(1)博士の学位を有すること(採用時までの取得が見込まれる者を含む)
(2)発達障害(知的障害を含む)児・者の心理等に関する優れた研究業績を有すること
(3)研究科における教育・研究に貢献しうること
待遇
(1)職名:准教授又は講師
(2)給与:国立大学法人東北大学職員就業規則及び国立大学法人東北大学職員給与規程による年俸制
(3)勤務時間:1日7時間45分(裁量労働制)
(4)休日:①土曜日及び日曜日、②祝日法による休日、③12月29日から1月3日までの間
(5)保険等:文部科学省共済組合に加入、雇用保険有、労災保険有
募集期間
2023年06月30日 必着
応募・選考・結果通知・連絡先
[提出書類]
(1)履歴書(大学指定の様式を使用し、写真を貼付すること。)
(2)研究業績目録(A4判用紙に横書きで、学位論文、著書、研究論文、その他の論文、学会発表、学会活動、社会的活動、競争的外部資金獲得状況等に分け、それぞれ発表/活動順に番号を付し、研究論文については査読の有無、競争的外部資金獲得状況については代表者・分担者の別を明記すること)
(3)主要な著書、論文5点以内(抜刷り、コピー可)
(4)大学(大学院及び短期大学を含む)における発達障害児・者の心理等に係る授業の担当歴
(5)赴任後の教育・研究に関する抱負(A4判用紙に横書きで2,000字程度)
(6)応募者について問い合わせのできる方2名程度のお名前と連絡先(所属、電話、e-mailアドレス等)を記載した書面


[応募方法]
以下の提出先まで郵送すること。
〒980-8576 仙台市青葉区川内27-1 東北大学教育学部・教育学研究科総務企画係
(封筒に「発達障害学分野教員 応募書類在中」と朱書し簡易書留で郵送のこと)

[問合せ先]
〒980-8576 仙台市青葉区川内27-1
東北大学大学院教育学研究科 教授 若島 孔文 
e-mail : kobun.wakashima.d3 * tohoku.ac.jp(*を@に置き換えてください)
添付書類
電子応募
この公募は、電子応募できません。
備考
・必要に応じて、追加書類の提出を求める場合や面接を行うことがあります。 ただし面接に要する旅費等は応募者の負担となります。 ・応募の秘密は保持し、応募書類から得た個人情報はこの人事案件のみに使用します。 ・応募書類は、候補者選考終了後に返却します。 ・本研究科の概要については、教育学研究科HP(https://www.sed.tohoku.ac.jp)をご覧ください。 ・東北大学は多様性、公正性、包摂性(Diversity, Equity & Inclusion : DEI)を向上させる活動を推進しており、多様な人材の積極的な応募を歓迎します。 ・東北大学DEI推進宣言WEBページ http://tumug.tohoku.ac.jp/dei/ ・雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等に関する法律第8条に基づき女性教員の在籍率を改善するための措置として、公正な評価に基づき職務に必要とされている能力が同等と認められる場合は、女性を優先的に採用します。 ・東北大学には全学教職員が利用できる川内けやき保育園(定員22名)、青葉山みどり保育園(定員116名)および、星陵地区の方が利用できる星の子保育園(定員120名)があり、全国の国立大学の事業所内保育施設として最大規模の保育環境が整っています。 また、大学病院内に軽症病児・病後児保育室もあり、全学教職員が利用できます。 ・その他、男性教職員の育児休業等促進策も含めた本学の両立支援、研究支援等の詳細及び共同参画の取組については、下記URLをご覧ください。 男女共同参画推進センターWEBページ http://www.tumug.tohoku.ac.jp/ 人事企画部WEBページ https://c.bureau.tohoku.ac.jp/jinji-top/external/a-4-kosodate/ ・育児休業を取得する場合、教育研究の推進上必要と認めるときは、休業期間の範囲内で当該任期を延長することがあります。
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