中京大学経済学部専任教員公募（金融論I及び関連科目）（2024年4月採用） | 中京大学

募集要項

求人内容

［担当科目］
「金融論I」、「金融論II」及び関連科目
※「金融政策」、「国際金融論」、「国際マクロ経済学」のいずれかの科目を担当できること。
※「ミクロ経済学入門」、「マクロ経済学入門」、「経済数学」等の基礎科目を担当できること。
※演習科目、大学院科目等も含みます。

［勤務地］
名古屋キャンパス（愛知県名古屋市昭和区八事本町101-2）
豊　田キャンパス（愛知県豊田市貝津町床立101）

［採用時職名］
教授、准教授又は講師
※職名は選考結果により決定します。
※採用後に昇格人事がある場合は、厳格な審査を行います。

［採用年月日］
2024年4月1日

［募集人員］
1名

［検索用キーワード］
金融論、国際金融論、金融政策

研究分野

• 大分野: 社会科学
• 小分野: 経済学

職種

• 教授相当
• 准教授・常勤専任講師相当

募集組織

中京大学

勤務形態

常勤（任期なし）

勤務地

東海 ・ 愛知県

応募資格

［応募資格］
(1)　本学の建学の精神を理解し、それに基づいた教育・研究に携われること。
(2)　校務や学部運営に熱意をもって取り組む用意があること。
(3)　採用後は、本学近郊に居住が可能であること。
(4)　次の(イ)、(ロ)のいずれかに該当すること。
（イ）博士又はPh.D.の学位を有すること。
（ロ）上記と同等以上の能力を有すること。

待遇

［待遇］
(1)　俸給月額 275,800円 ～ 692,700円（職名、経歴により金額が決まります。）
(2)　諸手当 通勤手当、扶養手当、住宅手当、増担手当、大学院手当、入試手当など
(3)　賞与 6.72か月
※2022年度の実績です。
(4)　定年 65歳
(5)　加入保険 私学共済制度（健康保険・年金）、雇用保険、労災保険
※(1)～(4)の内容は、制度変更等により変更することがあります。

募集期間

2023年09月07日 必着

応募・選考・結果通知・連絡先

［提出書類］
(1)　履歴書(本学様式)
(2)　教育研究業績書(本学様式)
(3)　最終学歴の卒業(修了、単位取得退学)証明書原本
(4)　学位取得証明書原本
(5)　教育経験と教育活動への抱負
(6)　これまでの研究概要と今後の研究計画
(7)　主要な研究業績3点の現物又は抜刷（コピー可）
(8)　(7)で挙げた主要な研究業績の要旨
(9) 「金融論I」（入門レベルのミクロ経済学及びマクロ経済学の知識を前提にして、金融論初学者である学部2年生向けに行う15回講義）のシラバス案

※(1)及び(2)は、本学ＨＰの採用情報ページからダウンロードしてください。
　トップページ下部バナー「採用情報」＞教員_【様式ダウンロード】履歴書・教育研究業績書（https://www.chukyo-u.ac.jp/recruit-faculty/2017/02/011688.html）
※(1)には、必ず募集要項記載の「データ番号」を明記してください。
※(3)及び(4)について、発行機関の都合等により、2種類の証明書に代えて、両証明内容がまとめて記載された証明書1通を提出する場合は、その旨を別紙に記載してください。
※(3)及び(4)について、海外の大学に関しては、学位記の写しでも可とします。
※(4)について、学位取得見込みの場合は、学位取得見込証明書又はそれに類する書類等を提出してください。
※(5)及び(6)は、それぞれＡ4判、2,000字程度とします。
※(8)は、1点につき800字程度とします。

［選考方法］
(1)　書類選考
(2)　一次面接（模擬授業等を求めることがあります。）
(3)　二次面接
※最終選考結果は、人事部から応募者本人に電子メールにて通知します。

［書類提出先］
教員公募応募書類の提出について（https://www.chukyo-u.ac.jp/recruit-faculty/kyouinkoubo.pdf）をご覧ください。

［問合せ先］
中京大学人事部　教員公募係
電話　052-835-7130(直通)
※受付時間は、9時～17時です。
※8月10日（木）～8月22日（火）は閉室します。

電子応募

この公募は、電子応募できません。

備考

(1)　応募者の個人情報は、本選考以外の目的には使用しません。 (2)　選考のための交通費、宿泊費等の経費は、応募者でご負担ください。 (3)　採用に関して男女共同参画に配慮しています。 ※女性の活躍・両立支援総合サイト「女性の活躍推進企業データベース」 （http://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/detail?id=15492） (4)　望まない受動喫煙防止のため、敷地内は禁煙（ただし、屋外の喫煙所に限り喫煙可）としています。