大阪公立大学　専任教員募集〔理学研究院　理学研究科・自然誌機能生物学分野〕 | 大阪公立大学

募集要項

求人内容

[機関の説明（機関概要(設立年、資本金額、従業員数等)、事業内容の詳細、募集の背景、プロジェクトの説明等）]
この度、大阪公立大学の助教を募集することになりましたので、下記によりご応募いただきますようお願い申し上げます。

https://www.omu.ac.jp/research/recruit/faculty/entry-00233.html


1.募集内容
助教　1名

2.採用後の所属
理学研究院・理学研究科・生物学専攻・自然誌機能生物学講座

3.研究分野
植物生態学

4.職務内容
【教育】
・学生（学部、大学院博士前期・後期課程）の研究指導補助
・学部・大学院における専門分野の教育及び基幹教育
担当授業科目（予定）
〈学部・基幹教育科目〉生物学実験A、生物学B、など
〈学部・専門科目〉専門生物学実験、野外実習、生物学卒業演習、生物学卒業研究、など
〈大学院〉自然誌機能生物学特論、自然誌機能生物学演習、自然誌機能生物学特別演習、生物学特別研究、など
※大阪市立大学、大阪府立大学の学生が在学中は、対応する教育についても担当していただきます。

【研究】
・植物生態学に関連する研究

【その他】
・社会貢献活動
・大学運営にかかる業務

5.着任予定時期
2024年1月1日以降のできるだけ早い時期

6.勤務形態
常 勤（任期の定め：5年 ただし、1回に限り再任することがある）

7.勤務場所
大阪公立大学 杉本キャンパス

研究分野

• 大分野: 生物学
• 小分野: 基礎生物学
• 大分野: 総合生物
• 小分野: 生物資源保全学
• 大分野: 農学
• 小分野: 全て

職種

• 助教相当

募集組織

大阪公立大学

勤務形態

常勤（任期あり） （任期の定め：5年 ただし、1回に限り再任することがある）

勤務地

近畿 ・ 大阪府

応募資格

・博士の学位を有すること、または着任までに取得見込みであること
・学部教育（基幹教育科目、専門科目）、大学院教育（博士前期・後期課程）を担える能力があること
・植物生態学分野を対象とする研究を行い、任用期間内に十分と認められる成果が見込めること
・大学の管理運営に関する能力と熱意があること

待遇

公立大学法人大阪の制度が適用されます。
https://www.upc-osaka.ac.jp/regulation/

募集期間

2023年07月28日 消印有効

応募・選考・結果通知・連絡先

[応募書類]
（１）履歴書（指定様式1により作成してください）
（２）研究・教育業績等（指定様式2により作成してください）
（３）これまでの研究の概要と今後の研究計画（A4判 3ページ以内、様式自由）
（４）主要な業績5編以内のPDFファイル
（５）推薦書2通（推薦者の氏名と連絡先 [所属・職名・住所・電話番号・メールアドレス] が明記されており、推薦者が封をしたもの）

※（１）～（４）は、pdf化した書類をUSBメモリなどの保存媒体に保存して提出してください。（１）～（３）については、印刷したもの１部も合わせて提出してください。（５）は原本2通を提出してください。


[書類提出方法]
（１）簡易書留で一括郵送のこと。
（２）封筒に必ず「理学研究科生物学専攻・自然誌機能生物学講座所属教員応募書類在中」と朱書のこと。
また、封筒の裏には選考結果通知書の送付先住所と氏名を記載すること。
（３）提出書類は、原則返却しません。
※ 提出書類に記載された個人情報は、教員採用選考の資料としてのみ利用し、個人情報保護に関する法律に基づいて適正に取り扱います。


[書類提出先]
公立大学法人大阪 事務局 総務部 人事課
〒599-8531 大阪府堺市中区学園町１番１号


[選考方法]
（１）１次選考（書類選考）
（２）２次選考（必要に応じて面接等をおこなう）
※ なお、面接等のために要する経費は、応募者の負担とします。


[問合せ先]
〔専門分野関係〕
大阪公立大学 理学研究院 大学院理学研究科 生物学専攻
担当者：安房田 智司
Mail：sa-awata@omu.ac.jp
電話： 06－6605－2607
〔募集全般〕
公立大学法人大阪 事務局 総務部 人事課
電話：072-254-9105（ダイヤルイン）

添付書類

• 【指定様式1】履歴書.xlsx
• 【指定様式2】研究・教育業績等.docx

電子応募

この公募は、電子応募できません。

備考

・本募集は、公立大学法人大阪が、『大阪公立大学』に勤務する教員として採用するものです。 ・大阪公立大学では、多様性の確保・国際化の理念に基づき、専門分野が合致し、同等の教育・研究業績があると認められる場合には、女性教員や外国人教員の積極的な採用に取り組むこととしています。