助教の公募（植物生理学、植物分子生物学分野） | 東京大学

募集要項

求人内容

[業務内容]
1) 教養学部前期課程(2年生)の基礎生命科学実験の実習指導
2) 大学院、教養学部後期課程(3、4年生)における教育・研究指導
教育・研究組織の概要については下記の URL を参照してください 。

大学院総合文化研究科 広域科学専攻 広域システム科学系
http://system.c.u-tokyo.ac.jp
教養学部 学際科学科 広域システムコース
http://www.ids.c.u-tokyo.ac.jp/earth/
教養学部 前期課程
https://www.c.u-tokyo.ac.jp/info/academics/zenki/index.html

[勤務地]
東京都目黒区駒場3-8-1（東京大学駒場キャンパス）

[募集人員]
助教（任期付き）1名

[着任時期]
2023年10月1日（予定）

研究分野

• 大分野: 生物学
• 小分野: 植物生理学、植物分子生物学

職種

• 助教相当

募集組織

東京大学

勤務形態

常勤（任期あり） 任期５年（更新する場合があり得る。ただし、更新は 1 回限りとし、更新後の任期は 2030 年3月31日までとする。）

勤務地

関東 ・ 東京都

応募資格

[応募資格]
1) 植物生理学、植物分子生物学の分野での研究および教育に熱意をもった方
2) 博士号を有する方、あるいは着任日までに博士号取得が確実な方
3) 学部教育、大学院教育に熱意をもつ方

待遇

[採用後の待遇]
職名：助教（任期あり）
給与：学歴・職務経験等を考慮して決定。昇給制度あり。(参考 博士修了/34 万円〜)
諸手当： 賞与(年 2 回)、通勤手当(原則 55,000 円/月まで)の他、 本学の定め るところによる。
試用期間：採用された日から14日間
就業時間：専門業務型裁量労働制により、1 日 7 時間 45 分勤務したものとみなされる。
休日：土・日、祝日、年末年始(12 月 29 日~1 月 3 日)
休暇：年次有給休暇、特別休暇 等
社会保険等：文部科学省共済組合、雇用保険に加入

[就業場所における受動喫煙防止のための取組事項]
原則敷地内禁煙(屋外に指定喫煙場所あり)

募集期間

2023年06月02日 必着

応募・選考・結果通知・連絡先

[応募書類]
1) 履歴書(書式自由。東京大学統一履歴書(以下のURL)の利用も可。)
http://www.u-tokyo.ac.jp/per01/r01_j.html
記入要領については上記 URLによらず以下を参照ください。
https://www.c.u-tokyo.ac.jp/faculty/soumu/jinji/download-jinji/rireki_20220823.pdf
2) 研究業績リスト(学位論文、学術論文、著書、受賞、などに分類)
3) 主要論文(3編以内)の別刷PDF
4) これまでの研究概要と今後の研究計画、教育への抱負(合わせて約2,000 字)
5) 意見を伺うことのできる方2名の氏名、所属・職名、連絡先(住所、電話、メールアドレス)、応募者との関係
※　日本語もしくは英語で作成して下さい。

[応募方法]
上記応募書類の電子ファイルを 1 つの PDF ファイルとしてまとめ、2023年6 月2日(金)24:00 までに以下の指定したURLにアップロードすること。 なお、受け取れるファイルサイズの上限は100MB までとなっていますので、ご注意ください。
https://davm02.ecc.u-tokyo.ac.jp/public/De9YAAPJ8UCANOABPwmHox3-mLHxNuy5vlH4TXMNzDRB
※　2〜3 日以内に当方から受信確認メールが届かない場合はお問い合わせ下さい。

[選考方法]
応募書類による選考を行い、最終選考では面接を行います。
なお、面接のための旅費は支給されません。
※　提出書類に含まれる情報は選考および採用以外の目的には使用いたしません。

[選考結果通知方法]
結果は電子メールでお知らせします。なお、ご応募頂いた書類は返却いたしません。

[問い合わせ連絡先]
〒153-8902 東京都目黒区駒場3-8-1
東京大学 大学院総合文化研究科 広域科学専攻
生命環境科学系 生物部会 主任 阿部 光知
TEL: 03-5454-4337
e-mail: mabe◎bio.c.u-tokyo.ac.jp(◎は@に換える)

電子応募

この公募は、すべての応募書類を電子応募で受け付けできます。

備考

・取得した個人情報は、本人事選考以外の目的には利用しません。 ・「東京大学男女共同参画加速のための宣言(2009.3.3)」に基づき、女性の 積極的な応募を歓迎します。 ・採用時点で、外国法人、外国政府等と個人として契約している場合や、外 国政府等から金銭その他の重大な利益を得ている場合、外為法の定めによ り、一定の技術の共有が制限され、結果として本学教職員としての職務の達 成が困難となる可能性がある。このような場合、当該契約・利益について は、職務に必要な技術の共有に支障のない範囲に留める必要がある。