海洋研究開発機構地球表層システム研究センターの金谷有剛センター長と、神戸大学、国立環境研究所、国立極地研究所などの研究グループは、中国から排出されるブラックカーボン（BC）の主な発生源が家庭にあることを明らかにした。
海洋研究開発機構によると、ブラックカーボンは「すす」とも呼ばれる地球温暖化寄与物質で、長年中国から日本へ風に乗って運ばれている。中国では2020年2～3月に新型コロナウイルスの感染拡大を抑えるため、ロックダウン政策が全国展開され、工場や物流部門の活動が抑制された。
研究グループはこの時期、長崎県福江島に到達したブラックカーボン量を前年と比較することで、主な発生源が中国のどこにあるのかを探った。
その結果、中国でロックダウン政策が展開された時期もブラックカーボン量が前年と大差なかったことが分かった。ロックダウン中は工場や物流部門の活動が抑制されたが、家庭の暖房や調理はこれまで通り利用されている。このため、研究グループは主な発生源が家庭と判断した。
中国では家庭の暖房や調理に石炭ベースの器具が使用されている。研究グループはこれをガスベースの器具に切り替えることでブラックカーボンの発生を抑え、地球温暖化防止の一助になるのではないかとみている。
