文部科学省は、大学入試で知能や思考力、主体性などを多面的に評価する具体的な方法を構築する大学入学者選抜改革推進委託事業に、大阪大学、広島大学、早稲田大学、北海道大学、関西学院大学を代表校とする5グループを選んだ。
文科省によると、情報分野は大阪大学を代表校に、東京大学、情報処理学会が連携して情報学からアプローチした「情報科」入試の評価方法を研究開発する。
理系分野は代表校の広島大学に北海道大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、京都工業繊維大学、九州大学、東京理科大学、早稲田大学が連携、教育改革を目指した理系分野の入学者選抜を研究する。
人文社会分野の地理歴史科と公民科は早稲田大学を代表に、東京大学、一橋大学、同志社大学、関西学院大学が加わり、思考力や判断力、表現力を問う新たな入試方法を検討する。国語科は北海道大学が代表校で、東北大学、九州大学、長崎大学、大学入試センターが参加、記述式問題を中心に国語科の評価方法を開発する。
主体性などの分野は関西学院大学を代表校に、大阪大学、大阪教育大学、神戸大学、早稲田大学、同志社大学、立命館大学、関西大学が連携する。各大学の入学者選抜の課題を調査分析して改革方法を模索するとともに、主体性などをより適切に評価する面接方法、書類審査の調査研究を進める。
