早稲田大学図書館と慶應義塾大学メディアセンターが紀伊国屋書店をパートナーにして5月に設立した早慶和書電子化推進コンソーシアムに、10月から1年半の期間限定で岩波書店など国内の出版社5社から約1,200点のコンテンツが提供された。
早稲田大学によると、コンテンツを提供したのは、岩波書店のほか、講談社、光文社、裳華房、日本評論社。早慶和書電子化推進コンソーシアムは他の出版社とも対話を重ねて図書館で利用できる電子書籍を増やすことにしている。
電子書籍元年といわれた2010年以降、国内の大学図書館で利用できる電子書籍が増え、現在12万点を上回っている。しかし、195万点以上にアクセスできる洋書に比べると、和書の立ち遅れが目立っている。
一般向けの書籍は紙での刊行と同時に電子書籍化されることが増えているが、大学図書館など学術機関向けの専門性が高い書籍は紙での刊行から電子書籍化までに時間がかかるのが一般的で、個人向けだけに提供され、大学図書館で購入できないものもある。
さらに、同時アクセス数の制限やダウンロード不可、電子書籍を大学図書館の検索システムで見つける際のデータの質と精度不足、大学の要望に合ったサブスクリプションなどの選択肢がないなど、利用に向けた課題が残っている。
早稲田大学図書館のローリー・ゲイ館長は「これをきっかけに和書の電子書籍化がさらに進むことを期待する」とコメントしている。
