大阪大学大学院と浜松医科大学の研究グループは、幼児期の長時間のデジタル視聴は、その後の神経発達（コミュニケーション機能・日常生活機能）に弱い影響があるが、その影響は十分な外遊びで減らせる可能性があることを明らかにした。
テレビやDVDに加え、スマートフォンやタブレットなどを見る1日当たりの平均デジタル視聴時間を「スクリーンタイム（ST）」と呼ぶ。幼児のSTが長いと、その後の言語機能、社会機能・対人機能（社会性）、運動機能の発達への望ましくない影響や、学業成績の低下をもたらす可能性が指摘されている。ただしSTの影響を否定する研究もあり、ST問題の理解と対応に未解決の課題が残されていた。
今回、885名の子どもを対象に、4歳の神経発達学的予後としての「コミュニケーション機能」「日常生活機能」「社会機能」の得点、2歳での「1日あたりのST」、2歳8か月での「1週当たりの外遊び日数」のデータを利用して解析した。
その結果、2歳のSTは、4歳の「コミュニケーション機能」「日常生活機能」を低下させるが、その影響の程度は限定的であり、特に「日常生活機能」への影響は2～3歳に十分な外遊びをすることで緩和される可能性があること、また、2歳のSTは4歳の「社会機能」に明確な影響を与えていないことが分かった。
研究グループは、今回の結果が「子どものSTを短くする必要があり、そのためには両親が『スマホ育児』をやめるべきである」という論調の見直しに十分なデータとしている。子どものスクリーンタイムをどのようにコントロールすべきかを社会全体で考え、その影響を減らす外遊びなどの介入方法の深化も求められていると指摘している。
