東京大学の研究チームは、COVID-19パンデミックのために発令された第一回緊急事態宣言後、思春期の青少年の海馬において体積が一時的に増大し、微細構造の統合も強化されていた傾向を明らかにした。
海馬の構造は非常にストレスの影響を受けやすいことがわかっており、地震やテロ攻撃などの重大な出来事でトラウマ体験やPTSDを経験した人々では、海馬の体積が減少するという。
それでは、COVID-19パンデミックに対する第一回緊急事態宣言は、人々の海馬構造にどのような影響を与えたのか。特に、「ステイホーム」に代表される、学校の閉鎖をはじめとしたこれまで経験したことのない社会活動の制約は、思春期の子供たちの脳発達に影響したのだろうか。
本研究チームは、東京ティーンコホート・サブサンプル研究（pn-TTC）プロジェクトにある大規模な縦断脳画像データセットを用いて、日本で第一回緊急事態宣言が発令された後1年間の青少年の海馬のマクロおよびミクロ脳構造変化を調査した。
その結果、思春期の海馬発達とは独立して、第一回緊急事態宣言が一過性の総海馬体積の増加、3つの海馬亜領域体積の増加、さらに海馬の微細構造統合の強化とも関連していることを発見した。
pn−TTC研究プロジェクトの中での青少年は、この期間中にむしろ、抑うつ症状の軽減傾向を示している。従って、第一回緊急事態宣言後、青少年のストレス軽減が海馬体積の一時的な増大と統合の強化に関連している可能性があることが示唆されたとしている。
重大なライフイベントは、思春期における海馬構造の発達に一時的な影響を与える可能性があるといえる。本研究成果は今後、思春期のライフイベントによって海馬の可塑性と脆弱性がどのように働くのかの理解と、将来の大規模な自然災害等への備えに役立つことが期待される。
