ソニー生命保険株式会社は、2024年1月31日～2月1日の2日間、大学生以下の子どもがいる20歳以上の男女に対して「子どもの教育資金に関する調査」を実施し、1,000名の有効サンプルの集計結果を公開した。
調査によると、子どもの教育や教育費に関する内容について自身の考えや状況がどの程度あてはまるかについて、「子どもの学力や学歴は教育費にいくらかけるかによって決まると感じる」に親の63.9%が「あてはまる」（「非常にあてはまる」「ややあてはまる」の合計）と回答。子どもの学力や学歴が教育費の多寡に大きく依存していると実感している親が多いようだ。
このほか「早期の知育や英才教育は子どもの将来のために重要だ」68.1%、「老後の備えより子どもの教育費にお金を回したい」59.7%、「スポーツや芸術の習い事よりも学習塾に教育費をかけたい」41.5%が「あてはまる（計）」と回答した。
また、スポーツや芸術などの習い事、家庭学習、教室学習について、それぞれ1カ月あたりの平均支出金額を合計すると17,593円だった。子どもの就学段階別に平均支出金額の合計をみると、未就学児の親では9,218円/月、小学生の親では18,914円/月、中高生の親では25,675円/月、大学生等の親では16,453円/月。平均支出金額の合計を2023年の調査結果と比較すると、小学生の親と中高生の親では調査開始以来最も高い水準となった。子どもの将来の可能性を広げるために、学校外教育の機会を積極的に活用する親が増えているとみられる。
未就学児の親（248名）に、子どもが小学生から社会人になるまでに、教育資金はいくらくらい必要だと思うか聞いたところ、「1,000万円～1,400万円位」（31.4%）と「2,000万円～2,400万円位」（25.4%）に多くの回答が集まり、平均予想金額は1,439万円。調査開始以来最高額となった2023年を上回った。物価高や相次ぐ値上げラッシュなどを背景に、必要だと予想する教育資金は上昇を続けるも、上げ幅は縮小した。
