メガネ小売り大手の株式会社ジンズはメガネ販売のビッグデータを活用し、近視や乱視など屈折異常の分布などを調べる共同研究を大阪大学大学院医学系研究科、医学部と始めた。地域や年齢などさまざまな観点から度数分布を解析し、屈折状態の疫学的な特徴の変化とそれに伴う視力障害のリスクを調べて眼科治療に生かす。
ジンズによると、メガネ販売のビッグデータを活用した臨床研究は日本で初めて（株式会社ジンズ調べ）で、大阪大学大学院医学系研究科の川崎良教授と共同研究契約を結んだ。脳神経感覚器外科学の医師らも研究に協力する。
屈折状態の研究は過去にも行われているが、その多くが限られた地域や年齢層を対象にしている。そこで、ジンズは全国にある約500店舗で販売したデータを提供し、これまでにない規模での臨床研究を進める。
ジンズは幅広い地域や年代のデータを解析することにより、多角的な視点から解析を進められることになるとして、屈折異常の疫学研究に有益な根拠を発見することが可能とみている。
川崎教授は「日本は世界的に見て近視の度合いが高いが、近視の度数推移や地域差など分かっていないことが多い。共同研究で屈折異常対策に貢献できる知見を見つけ出したい」とコメントした。
参考：【ジンズホールディングス】日本初※！眼科医療への貢献を⽬指し、全国規模のメガネ販売ビッグデータによる臨床研究を大阪大学大学院医学系研究科と開始
