海洋研究開発機構と鹿児島大学の研究グループは、海洋漂着ごみによる海岸の汚染状況を画像で定量化するAI（人工知能）を開発した。これまで汚染状況の調査は人の手で行われてきただけに、省力化と同時に国や地方自治体の環境政策立案に効果が出そうだ。
海洋研究開発機構によると、このシステムは海岸で撮影した写真を専用サイトにアップロードすると、画像解析AIが漂着ごみを検出し、自動的に海岸にあるごみの量を定量化する仕組み。専用サイトは「Beach LISA」と命名され、既に公開されている。
画像解析AIは地上から撮影した写真に対し、瓶や缶、プラスチック製品などの人工ごみと、流木、海藻など自然ごみを見分ける能力を持つ。ドローンによる空撮画像に対しては、それぞれの被覆面積や被覆率を推計でき、専門知識がなくても簡単に定量化が可能となる。
これまで漂着ごみの調査は人力に委ねられ、費用と人材が必要になっていたうえ、定量化のやり方が各地で異なり、地域間の比較が難しかった。環境省はこのシステムを推奨ツールに加えている。
研究グループは海岸の保全活動などに誰もが簡単に参加できるようになるほか、途上国への環境保護活動支援にも効果があると期待している。
参考：【海洋研究開発機構】海岸漂着ごみによる汚染状況を定量化する画像解析AIをWebサービス化 ―国内外における協調的なモニタリングに向けて―
