筑波大学と情報通信企業のインフォコム(東京、竹原教博社長)は、出版物や公文書、歴史資料、美術品をデジタル化し、インターネット上で共有、利用するデジタルアーカイブの利便性向上と利活用促進を目指した産学共同研究をスタートさせました。今後、新技術を活用した新しいサービスやメタデータ(※1)基盤の研究開発を進めます。

 筑波大学によると、共同研究のタイトルは「デジタルアーカイブシステムの利便性向上のための研究開発」。筑波大学の杉本重雄教授、永守光晴講師とインフォコムのスタッフが協力し、RDF(※2)、リンクドオープンデータ(※3)などの技術を採り入れ、利便性の向上とともに他のリソースとの組み合わせによる新しいアーカイブサービス開発などに取り組みます。
さらに、一般利用者の利便性を高めるため、メタデータコンテンツとその提供技術を研究することにしています。研究のための検証には、インフォコムが構築に携わる東日本大震災アーカイブに含まれる個別情報も対象にする予定です。

 近年、多くの研究機関や団体、企業がさまざまなデジタルアーカイブを提供するようになり、いつでもどこからでもインターネットを通じて利用できるようになりました。その一方で、デジタルアーカイブを教育や地域振興に役立てるため、利便性をより高めることが求められています。筑波大学とインフォコムはこうした課題を解消するため、共同研究を進めることにしました。

※1 メタデータ データに関するデータともいわれ、情報資源を組織化し、同定、識別や検索、管理、保存するためのデータの総称。
※2 RDF ウェブ上にあるリソースを記述するために統一されたメタデータを記述するフレームワーク。
※3 リンクドオープンデータ ウェブ上にあるデータ同士をリンクさせ、データを共有、普及させるための公開の形式。

出典:【筑波大学】インフォコムと筑波大学、デジタルアーカイブ利活用促進に関する共同研究をスタート(PDF)

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