文部科学省は、2014年度（平成26年度）の大学における教育内容等の改革状況について調査を行い、その結果を発表した。調査は2015年10月から2016年2月にかけて実施、調査対象の国公私立775校のうち99％にあたる764校から回答が得られた。
その結果、いくつかの事項では継続的な取組がなされ大きな進展が認められた。まず、学生の学修時間や学修行動の把握の取組み（77％）、教育改善に関するPDCAサイクル（計画・実行・評価・改善のプロセス）の確立への取組み（64％）が挙げられ、2011年から2014年までに各事項で実施大学数が2倍以上増加している。また、GPA制度（成績評価システム）導入校は全大学の78％に達し、初年次教育における職業・進路関連のプログラムの実施（74％）とともに、実施大学数が2009年から2014年までに各1.5倍程度増加している。
また、全国的にはまだ普及していないが進展を認められる事項として、履修系統図（カリキュラムマップ、カリキュラムチャート）の活用（58％）、必要な学修時間のシラバスへの記載（16％）、IR担当部署（大学の運営・教育研究に寄与する情報の収集・分析と政策提言の部署）の設置（20％）が挙げられている。
今後の課題としては、三つの方針（卒業認定・学位授与の方針、教育課程編成・実施の方針、入学者受け入れの方針）に基づいた各種取組みが必要という。具体的には、教育課程を整備して、学生にわかりやすく提示し、IRによりPDCAサイクルを確立することが重要としている。また、教職員の資質向上も課題とし、教員の職能開発の研修（FD）や大学経営の感覚を身に付けた教職員育成のための研修（SD）への参加率の低さを問題としている。
