障害者スポーツの国際大会に出場し、国体出場レベルの運動能力を持つパラアスリートの4割が、自力で理想とする食事を実現できないことが、大阪市立大学大学院生活科学研究科の出口美輪子特任助教、都市健康・スポーツ研究センターの横山久代准教授、生活科学研究科の本宮暢子特任教授らの研究で分かった。
大阪市立大学によると、研究グループは障害者スポーツの国際大会に出場するパラアスリート32人を対象に、栄養知識や食行動、自分自身が無意識で持つ身体のイメージなどを聞くアンケートを実施した。
その結果、4割が食材調達や調理に介助が必要で、自力で理想と考える食事を実現できないことが分かった。身体に良いイメージを持つパラアスリートほど自身の食習慣を健康的と考えていたが、栄養知識に誤答が多く、「体調が良い」「身体に異常がない」など主観的な感覚で食事量を適切と判断していた。
パラアスリートと栄養士の接点がほとんどなく、正しいスポーツ栄養の知識を得る機会が限られていることも、新たな課題として浮き彫りになった。
研究グループは栄養士との接点を増やすことでパラアスリートの栄養知識向上が図れるとみており、パラアスリートのエネルギー消費量推定方法の開発や実際の食事調査を踏まえた栄養サポートの実践的研究を進める。
