東京大学大学院医学系研究科の鎌田真光講師らは、日本の過去70年間（1953～2022年）で、全職業の身体活動強度の平均値が一貫して低下していることを明らかにした。
身体活動量の長期的推移については、これまで定量的データが少ないという問題点があったという。特に、生活全体の身体活動量のうち最も大きな割合を占める職業上の身体活動について、日本で定量的に長期推移を示すデータがなかった。そこで今回、本研究チームは、1953～2022年の労働力調査データ（職業分類別の就業者数に関する統計情報）と、各職業の身体活動強度のデータ（安静時のエネルギー消費量を1METsとして、座業中心（≦1.5METs）、低強度（1.6～2.9METs）、中強度（≧3METs）に分類）を組み合わせることで、日本全体における職業上の身体活動強度の変遷を分析した。
その結果、70年間で、中強度の職業が著しく減少し、低強度・座業中心の職業が増加する傾向が確認された。これにより、職業上の平均身体活動強度は70年間で一貫して低下し続け、1962年から2010年の48年間では少なくとも1割以上低下してきたことも確認された。
日本では活動強度の高い職業から低強度・座業中心の職業への転換が進んでおり、全職業の平均活動強度が低下し続けていると言える。世界保健機関（WHO）や厚生労働省のガイドラインでは、1.5METs以下の「座位行動（座りっぱなし）の時間が長くなりすぎないように注意する（立位困難な人も、じっとしている時間が長くなりすぎないよう、少しでも身体を動かす）」ことが推奨されている。健康づくりに向けて、仕事中の座業時間の短縮や、仕事以外の場面での身体活動を促進するなど、多面的な取り組みが求められるとしている。
本研究成果は、こうした今後の健康政策や働き方を考える上での基礎資料として役立つことが期待される。
