インターネット上で公開された大学の講義を閲覧し、修了証を受講できる大規模公開オンライン講座の受講生が年ごとに増加していることが、NTTコム・オンライン・マーケティング・ソリューション（東京、塚本良江社長）の「大学のオープン化に関する調査」で分かりました。
調査は日本オープンオンライン教育推進協議会の福原美三教授らと共同で実施しました。対象はNTTコムが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコムリサーチ」の登録モニター1,228人。それによると、利用経験者と希望者の合計は全体の57％に達し、2年前から約5％ずつ増加しています。
受講する場所（複数回答）は自宅が61.5％、その他が68.8％で、その他の内訳は学校39％、交通機関23％、会社20％など。利用する端末はパソコンのほか、タブレット、スマートフォンもあり、モバイル学習も進んできました。
学習したい講座は、男性で歴史、女性で心理学が最も多く、20～40代のキャリア世代は経済学や金融、ビジネス、マネジメントへの関心が高くなっています。職業別では、就労者は経済学や金融を希望、主婦ら非就労者は心理学や健康など生活分野に興味を寄せました。
日本独自の取り組みになる反転学習（対面学習）は7割が受講したいと回答、受講の際にネット上で意見交換や質問をする場が必要と考える声も7割に達しています。受講後の修了証については「勉強するモチベーションが上がる」、「自己PRになる」など今後のアドバンテージになると考える声が目立ちました。
出典：【NTTコム・オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社】大学のオープン化に関する調査結果 ～MOOCの利用意向が経年的に上昇、講座内で直接的コミュニケーションを望む姿勢が高まる～
