玉川大学脳科学研究所の山岸俊男特別研究員らの研究チームは、経済ゲーム実験を通じ、安価でできる利他行動があることがわかると、合理的な個人でさえ利他行動をする傾向を持つことを明らかにした。研究の成果は、英国の科学雑誌 “Scientific Reports”（オンライン版）に2016年6月14日（日本時間）に掲載された。
人間が日常生活で行う利他行動、つまり、自らの不利益をかえりみず他に利益をもたらす行動には、小さな労力や負担でできることから大きな負担を伴うものまで存在し、その負担の大きさは利他行動をするかどうかに影響を及ぼすと考えられる。
しかし、これまでの利他行動を測定する経済ゲーム実験では、参加者に実験参加報酬として渡した元手のお金を利他行動のために使うかたずねた場合、その金額が数千円でも1ヶ月分の給与分でも利他行動をする人の割合に大きな違いがないという結果が示されてきた。これは、利他行動をとるための負担が小さい条件と大きい条件に各参加者を振り分ける「参加者間要因配置」という方法をとったためで、負担の大きさに応じて自分の行動を変えられないよう設定されていた。
これに対し、今回の研究では各参加者が小さな金銭的負担で利他的に振舞える場合と、大きな金銭的負担が必要な場合の両方を経験する「参加者内要因配置」を用いて実験を行った。
その結果、特定の金額の負担だけを求められた場合には、利他行動を取らない人でも、ほかに負担の大きな利他行動が存在すると、小さな負担でできる利他行動をとる割合が増えることが示された。これにより、「高くつく」利他行動と「安く行える」利他行動の両方をとる機会が与えられると、普段なら利他行動をとらない人でも、安い利他行動をとるようになることが明らかにされた。
