福岡教育大学、広島大学、中部大学、千葉大学、金沢大学の研究グループは、2024年1月1日に発生した令和6年能登半島地震に伴う津波の詳細な浸水範囲と津波の高さを調べ、被害との関係を明らかにした。
マグニチュード7.6を記録した令和6年能登半島地震では、津波による大きな被害が発生したが、地殻変動により海岸が隆起し、津波観測点が欠測したため、実際の津波の高さが不明であった。そこで本研究グループは、国土地理院から提供された高解像度空中写真の判読と現地調査を組み合わせることで、津波の浸水範囲と津波の高さを検討した。
浸水範囲の面積は、3.7km2であることが判明した。能登半島の東西沿岸では連続的に津波の浸水が生じていたが、半島北岸では部分的であった。また、西岸では志賀町から輪島市黒島、東岸では珠洲市から能登町白丸にかけて浸水が集中しており、震源を特定した既存の津波浸水想定と調和する結果であったことがわかった。このことは、津波浸水に関するハザードマップの有用性を示すものである。
津波の高さは半島西岸で高く、志賀町富来や輪島市黒島では標高8m以上の地点にも津波が到達していた。20世紀以降に能登半島北部に到達した津波と比較すると、今回の津波は最大のものである。一方、東岸では珠洲市高屋や寺家、能登町白丸で津波が標高5mに到達したが、それ以外の地点では4mを超えなかった。これは、震源断層の変位量や震源断層との位置関係によるものであると考えられる。
西岸で高かった津波の高さとは逆に、津波による被害は、主に半島の東岸で大きかった。東岸は集落が海に面した低地に立地していたことに加え、防波堤や防潮堤などの海岸構造物が少なかったことが被害を大きくした一因だという。西岸では、海岸から一段高い海成段丘の上に集落が立地していたことに加え、地震時の地殻変動による隆起で津波が到達しなかったと考えられる。
本研究により、被害の大きさは津波の高さと必ずしも一致せず、地形条件や集落の立地条件、海岸構造物の有無に影響されることが示された。この知見は、津波被害の特性理解や、防災意識のさらなる涵養に寄与することが期待される。
