畿央大学大学院博士後期課程修了生の宮脇裕氏（現・国立研究開発法人産業技術総合研究所人間拡張研究センター）と森岡周教授および仁寿会石川病院リハビリテーション部の大谷武史室長は、脳卒中後患者を対象とした研究により、運動障害を有する患者では自他帰属に対する予測誤差の許容範囲が拡大していることを見出し、脳卒中後運動障害が予測誤差と運動主体感の関係性を変容させる可能性を明らかにした。
自己由来感覚と外界由来感覚を区別することを自他帰属と呼び、感覚結果を自己帰属したとき、「自分が自分の運動を制御している」と感じる運動主体感が生ずる。この運動主体感は、運動の感覚フィードバックとその内的な予測の比較照合から得られる予測誤差に基づき、誤差が小さい場合に生じるとされている。
しかし、脳卒中後患者では、感覚運動障害を通じて比較照合システムが破綻し、予測誤差と運動主体感の関係性が変容している可能性があるという。そこで本研究者らは、中等度の運動障害を有する脳卒中後患者Aと運動障害がごく軽度の脳卒中後患者Bおよび3名の健常成人に実験に参加してもらい、これを検証した。
結果として、運動障害が軽度の患者Bや健常者に比べ、より強い運動障害を有する患者Aでは、自他帰属の判断エラー（誤帰属）が大きく、また自他判断と予測誤差の相関が低いことが認められた。
すなわち、これらの結果は、運動障害を有する患者で自他帰属に対する予測誤差の許容範囲が拡大している可能性を示しているとしており、脳卒中後運動障害が予測誤差と運動主体感の相関関係を変容させることが示唆される。
本研究者らは今後、運動障害を有する患者がどのように自他帰属をなしているのかや、その変容が身体機能に及ぼす影響についても明らかにしていきたいとしている。
