東京大学によると、現代はバイオ研究とAI（人工知能）、ITなどデジタル技術の融合で、従来の健康、医療分野だけでなく、環境、エネルギー、食料などあらゆる分野でバイオ技術が用いられ、社会課題を解決する「バイオエコノミー社会」の実現が期待されている。

　連携協定での取り組みはこれを実現するための施策で、遠隔での研究機器操作、データ取得と解析を実現するデジタルインフラの構築、遠隔での画像データ共有化による指導・対話・教育システムの実現、大規模生命科学・医学データの安全性の高い保管・移動・解析を可能にするデジタルインフラの実現を柱に展開する。

　遠隔であっても現地で操作するのと同等の操作性を持ち、取得した膨大なデータを高速で転送するシステムや、1台の顕微鏡画像を複数の専門家がリアルタイムで議論できるシステム、爆発的に増加するとみられるバイオデータを高速で転送し、解析できる仕組みなどの開発に挑む。

参考：【東京大学 大学院医学系研究科】生命科学・医学研究のデジタルトランスフォーメーション (リモートバイオDX)実現に向けた連携協定を締結～日本初となるバイオ研究分野へのIOWNの活用～（PDF）