日本歌謡学会、古代文学会など日本文学関連学会連絡協議会に所属する16団体は、高校国語の新学習指導要領で「論理的な文章」、「実用的な文章」と「文学的な文章」で区分していることについて、文学や人文知が軽視されているとして憂慮する見解を発表した。
日本歌謡学会によると、見解を連名で表明したのは日本歌謡学会、古代文学会のほか、西行学会、上代文学会、昭和文学会、全国大学国語国文学会、中古文学会、中世文学会、日本近世文学会、日本近代文学会、日本社会文学会、日本文学協会、萬葉学会、美夫君志会、和歌文学会、和漢比較文学会。
見解では、2018年に告示された高校国語の新学習指導要領で、必履修科目を「現代の国語」と「言語文化」、選択科目を「論理国語」、「文学国語」、「国語表現」、「古典探究」に分けているが、これらの科目を論理的な文章、実用的な文章と文学的な文章で区分することに深い憂慮を覚えるとしている。
さらに「論理」、「実用」と「文学」を対立概念としてとらえることや、個々の教材を文学的かどうかで区分することは不可能とし、新学習指導要領を批判した。
文学を狭義の言語芸術に限定し、囲い込むことは、言葉によって新たな世界観を切り開く人文知を軽視し、衰退に追いやる危険性をはらむと主張。新学習指導要領を実施するに当たり、単位認定や教科書選定で人文知を軽視することがないよう注文を付けている。
