総合地球環境学研究所研究部の金本圭一郎准教授が家庭での食の消費データを分析したところ、二酸化炭素を大量に排出している家庭は少ない家庭に比べ、アルコール飲料や菓子類の消費、レストランでの外食が多いことが分かった。
総合地球環境学研究所によると、金本准教授は総務省が実施している全国消費実態調査の世帯ごとの消費データと47都道府県のサプライチェーンに伴う二酸化炭素排出量推計モデルを組み合わせ、全国約6万世帯の二酸化炭素排出量をはじき出した。
食を通じた二酸化炭素排出量が大きいことが明らかになっている牛肉や豚肉の消費は、二酸化炭素排出量が大きい家庭とそうでない家庭でほとんど差がなかったが、排出量が大きい家庭は少ない家庭に比べ、アルコール飲料を3.3倍、菓子類を2.0倍消費していることが明らかになった。レストランでの外食も2.0倍に達している。
金本准教授はアルコール飲料や菓子類の消費削減やレストランでの外食を減らすことが食を通じた家庭での二酸化炭素排出量削減につながるとみている。
畜産の過程で大量の飼料が必要になる牛肉など肉類の消費が気候変動に影響を与えていると指摘され、牛肉や豚肉を鶏肉や野菜中心の食生活に改める必要があるといわれているが、この食生活の転換が肉類を多く食べる家庭だけに重要なのか、多くの家庭に共通して重要なのかは分かっていなかった。
