東京大学社会科学研究所がコロナ禍の人々の不安や健康、生活意識の変化を調べたところ、8割以上が政府の対応や正しい情報の欠如、旅行やイベントへの参加、感染の収束、不況の長期化・深刻化、予防物資の不足に不安を抱いていることが分かった。
調査は2007年から継続して続けている「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」の対象者から3,740人分の回答を集め、分析した。
それによると、不安傾向が高かったのは男性より女性で、年齢が上がるほどその傾向が強くなっていた。高学歴者と単身者は不安スコアが低く、ブルーカラー職より専門・管理職に低い傾向が出ている。ただ、コロナ禍で健康と生活にかかわる状況が大きく損なわれたと結論づけることはできなかった。
コロナ禍で社会ネットワークの縮小が見られたのは対面だけでなく、行動制限の影響を受けにくいはずの通話やメール・テキストにも表れた。どの方法でも接触する相手がいない状態を社会的孤立と呼ぶが、このリスクもコロナ禍で高まり、もともと孤立しやすい背景を持つ人が孤立リスクを高めやすくなっていることが分かった。
新型コロナの感染リスクは多くの人が過大に見積もり、男性より女性、大卒より非大卒、年齢が高い人より低い人でその傾向が強かった。職業では販売やサービス職、生産現場の労働者に同様の傾向が見られる。
