研究内容をもとに優秀な理系学生をスカウトできる新卒採用サービス「LabBase(ラボベース)」を提供している株式会社POLは、理系人材の採用に携わる人事99名に採用活動に関するアンケート調査を実施した。調査期間は2021年1月20日~27日、有効回答数99件。

 本調査はトヨタ自動車が2020年11月、人材の多様化を目的に技術系新卒採用での学校推薦廃止を発表したことを受け、各社の推薦制度の実態を調査すべく実施した。

 調査によると、推薦制度の利用状況に関しては、59.6%が「利用していない」と回答。理系人材の採用において約6割がすでに推薦制度を利用していないことがわかった。推薦経由の応募人数の変化に関しては、40.0%が「減少している」と回答。学生の推薦離れが見られる結果となった。推薦経由の応募学生の質に関しては35.0%が「低下している」と回答。具体的な質の低さを聞いた内容には、「積極性に欠ける」「研究への理解不足」「志望度が低い」などの声もあがった。

 また、推薦制度を導入する大手メーカー人事担当者に状況を聞いたところ、推薦経由で採用する学生の人数は3年ほど前から減少しており、そのころから学校推薦の応募学生の質の低下も気になるようになってきたという。面接において調査不足に伴う志望度の低さや将来業務に対する不明確さを感じたり、技術レベルや適性検査の低さも見られる。そのため今後推薦経由で採用する学生の人数の変更は予定していないものの、課題感は大きいようだ。また別の企業の人事担当者からは「推薦の見直しをしていかなければと思っている。先日、同じ業界の人事が集まる場で早速話題に上がった。現状、自社は推薦比率が高いが、多様性のある組織を目指すのにはチグハグな状態だと思っており、今後人数を見直していきたいと考えている」などの意見が聞かれた。

 今回の調査結果から、自動車業界はじめ多くの大手メーカーの採用コンサルティングを担当する株式会社POL エンタープライズチーム リーダー松永氏は、推薦制度はメリットも多く重要な採用チャネルとしている企業も多くある一方で、限界をむかえ、課題が生じてきていると指摘。背景には情報系学生をはじめとした新たな人材採用ニーズの発生や、学生が多様な就活サービスを活用し、より自由で納得感のあるキャリアの選択が可能となったことが挙げられる。
各社が推薦制度の課題と向き合う機会が生まれている今、LabBaseは推薦制度における課題を解決し、企業も学生もより納得感のある採用/就職活動ができる世界を作っていきたいとしている。

参考:【LabBase】人事約100名に実施 推薦動向調査 2021

大学ジャーナルオンライン編集部

大学ジャーナルオンライン編集部

大学ジャーナルオンライン編集部です。
大学や教育に対する知見・関心の高い編集スタッフにより記事執筆しています。