民間信用調査機関の東京商工リサーチが全国民間企業の社長の出身大学を調べたところ、日本大学がトップだったことが明らかになった。ベストテンに入ったのはすべて卒業生が多い私立大学で、国公立大学では12位に入った東京大学が最上位を占めている。
調査は東京商工リサーチが所有する約280万社の企業データ（2015年12月現在）から、代表者の出身大学を抽出し、現在の大学名で集計した。
それによると、トップの日本大学は2万4,136人で、2位以下を大きく引き離した。全国有数のマンモス大学とあって、卒業生が圧倒的に多いことが影響したとみられる。2位は1万3,072人の慶應義塾大学、3位は1万2,201人の早稲田大学。
以下、4位に明治大学、5位に中央大学、6位に法政大学が入るなど、東京都内に本部を置く大学がベストテンに7校が入った。残り3校は近畿大学、同志社大学、関西大学と、いずれも関西に本部がある大学だった。
国公立大学は上位100校に26校がランクインしたが、トップは東京大学の4,075人。以下は京都大学、北海道大学、大阪大学、九州大学と続いた。
都道府県別でみると、関東や東北を中心に20都県で日本大学が1位を占めた。これに対し、北海道や北陸、中国、四国では、地元の国立大学がトップとなっている。
東京大学が前年の15位から12位、京都大学が23位から21位、北海道大学が28位から25位とランクアップしたのをはじめ、有名国立大学がそろって順位を上げたのも今回の特徴。東京商工リサーチは「経営に安定と堅実さが重視され、優等生タイプが求められているのかもしれない」とみている。
