新潟医療福祉大学 医療技術学部 救急救命学科の安達哲浩講師、竹井豊教授、外山元講師、堀英治大学院生、大松健太郎准教授らは、日本における交通事故による院外心停止の予後が、“どこで起きたか”という地域的要因により大きく異なることを解明した。
本研究では、日本全国の交通事故に関連する院外心停止症例9,525件を対象に、1ヶ月生存率を都道府県別に比較した。救急搬送記録とウツタイン様式に基づく心停止データを統合し、患者の特徴、救急活動、医療資源などの要因との関連を詳細に解析した。
その結果、都道府県ごとの1ヶ月生存率は、最大で10倍の差（0～10.9％）があることがわかった。生存率が高い地域の特徴として、三次救急医療機関（救命救急センター等）への搬送割合が高く（62.0％）、医師数・高度医療施設数も多い傾向があった。逆に、生存率が低い地域の特徴としては、救急救命士による気管挿管などの高度気道確保（37.7％）や薬剤投与（29.8％）の実施率が高いという結果を得た。また、統計モデルにより、目撃された心停止や市民による心肺蘇生、救命救急センター等への搬送は、生存率の向上に有意に関連することもわかった。
これまで、院外心停止の予後に関して、患者の年齢や心電図波形、市民による対応といった患者の特性要因に焦点を当てた報告はあったが、本研究では、それに加えて“地域による医療アクセスの格差”が生存率を大きく左右することを、初めて全国規模の観察研究で実証した。
本研究チームは今後の施策として以下の3点を提言し、どの地域にいても適切な救命処置が受けられる体制づくりが急務だとしている。
1. 救命救急センター等への搬送体制の整備と広域搬送の推進
2. 地域に応じた救急医療体制の強化とトリアージ基準の最適化
3. 住民・市民向けの一次救命教育と通報体制の強化
