京都大学の今中雄一教授らの研究グループは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行がアルコール関連肝疾患および膵炎の入院に与えた影響を検証。入院率の増加に関連している可能性が示された。
COVID-19の流行により社会的距離の維持や都市のロックダウン、経済的な危機によるストレスから世界的にアルコールの消費増加が懸念され、世界保健機関などが警告を発している。日本でも政府の調査によると、2020年4月以降の家計のアルコール消費支出は、1年前より増加している。アルコールの乱用による疾患には、肝硬変などの肝疾患や膵炎があるが、今回のCOVID-19の流行がアルコール関連の肝疾患や膵炎の入院に与える影響は分かっていなかった。
研究グループは京都大学主宰プロジェクト（QIP）のデータベースを用いて、入院日が2018年7月1日から2020年6月30日のアルコール関連の肝疾患および膵炎の月別の1,000入院あたりの入院率を調べた。
その結果、COVID-19の流行時の2020年4月～6月の入院率は流行前の期間（2018年7月～2020年3月）と比較して約1.2倍になっていた。2020年4月～6月の入院率を前年同月で比較すると、男性では4月1.1倍、5月1.2倍、6月1.2倍、女性では4月1.4倍、5月1.9倍、6月2.0倍となり、女性の増加程度が大きかった。COVID-19の流行下では、女性が経済的な影響を受けやすい可能性も示唆されており、今回の研究結果は性別による経済的な影響の違いを反映している可能性があるという。
今回は個々のアルコールの消費量についてはデータベースに情報がないため、個人のアルコール消費量の変化とアルコール関連の肝疾患や膵炎の入院との関連といった直接的な関連を調べる研究が今後も望まれるとしている。
