東京大学（東京都文京区）は、株式会社エイチーム（愛知県名古屋市）の協力のもと、「妊娠待ち時間」に関する学術調査を実施します。調査説明会及び、初回調査は2015年11月15日（日）同大学の本郷キャンパスにて開催。同大学院の小西祥子助教授（医学系研究科 人類生態学教室）を中心に、年齢や生活習慣等が「避妊をやめてから妊娠するまでにかかる期間の長さ」に及ぼしうる影響について調べることを目的としています。
協力会社である、株式会社エイチームは生理日・排卵日予測が無料でできるスマホアプリ「ラルーン」を運営。「ラルーン」のサイト上で、調査協力可能な女性100名（20～34歳）の募集を行います。なお、本調査は「安倍フェローシップ・プログラム」（※）を資金として実施されます。
調査の初回は、採血、採尿、身体計測、アンケートを実施。初回調査以降は、最長6ヶ月間あるいは妊娠するまで、参加者には排卵日検査・妊娠検査を実施してもらい、オンライン上で月経と性交の記録も記入してもらいます。排卵日検査薬および妊娠検査薬は無償（ロート製薬株式会社提供）で配布され、調査の謝礼として同大学から参加者にクオカードが提供されます。
本調査に参加協力希望の女性は、同大学のサイトに記載されている参加条件を熟読の上、アンケートに回答してから事前登録を行うことができます。（抽選結果は、メールで2015年11月1日までにお知らせ）
なお、調査結果については2016年夏頃に「ラルーン」でも発表される予定です。
（※）安倍晋太郎元外務大臣が提唱した構想に基づき1991年に設立された「国際交流基金日米センター」が行なう事業で、個人の調査研究プロジェクトに対する奨学金制度。現代の地球的な政策課題で、かつ緊要な取り組みが必要とされる問題について、学際的、国際的な調査研究の増進を目的としています。
