慶應義塾大学の殿町先端研究教育連携スクエアと株式会社MICIN（マイシン）は、国内の診療におけるデジタルツールの活用・導入に向け、神経発達症（注意欠如・多動症、自閉スペクトラム症）を持つ子どもと保護者を対象に、オンライン診療を用いた重症度評価の信頼性を検討する臨床研究を開始する。
文部科学省が2012年に発表した調査によると、注意欠如・多動症（ADHD) や自閉スペクトラム症（ASD）等の「神経発達症」の疑いがある児童生徒の割合は6.5％を占める。神経発達症の患者は思春期・青年期以降に様々な情緒面や行動面を引き起こしやすく、二次障害を防ぐと共に将来の社会参加の幅を広げるために早期発見・早期介入が求められている。
しかし、国内における児童精神科領域の専門医や評価者の数は圧倒的に不足しており、神経発達症の診断については、主に以下の3つの課題を抱えている。
1.専門医に相談し、診断されるまでの期間が長い（特に離島や専門医療機関のない地域では適切な診療を受けることが困難）
2.多角的な情報収集には限界があり、適切なトレーニングを積んだ評価者の絶対数も全国的に不足している。そのため、簡易評価スケールに頼らざるを得ず、重症度評価や診断にばらつきが生じやすい
3.神経発達症の子どもは引きこもりや時間管理が困難な場合が多く、継続的な通院は容易ではない
これらの課題を解決するため、欧米ではすでに様々な医学領域において遠隔で行う評価が推進されており、精神科領域でもビデオ会議による評価が用いられているが、国内においては前例が極めて少ないのが現状だ。
本研究では遠隔での診断および評価を国内で導入するため、ASDおよびADHD患児や保護者を対象に、医師または臨床心理士が遠隔評価および対面評価を一回ずつ実施。遠隔式によるものが対面式で実施した場合と同等であるか、対象者に遠隔式評価が受け入れられるかを検証する。将来的には、国内での専門評価者による中央評価実施を通じて診断結果を均一化し、神経発達症領域における診療のアクセシビリティ向上を目指す。
参考：【株式会社MICIN】MICINと慶應義塾大学がオンライン診療を用いた重症度評価に関する研究を開始～神経発達症におけるビデオ通話を活用したアクセシビリティ向上と中央評価実現へ～
