東京大学は、トヨタ自動車など8社が9億円を拠出した「先端人工知能学教育寄付講座」を2016年6月1日に設置した。2021年5月までの5年計画で、人口知能技術の将来を担う人材育成に取り組む。
人工知能技術が産業、経済、社会、文化に大きな寄与と影響を与えつつある中、東京大学は先進的教育研究の強化と人材育成など、総合的かつ体系的な取り組みを重視。この考えに賛同した民間企業8社が総額9億円を拠出し、2016年6月1日、大学院情報理工学系研究科（研究科長：石川正俊）知能機械情報学専攻（専攻長：原田達也）に、「先端人工知能学教育寄付講座」の設置が実現した。2021年5月31日までの５年計画の活動を開始する。
同講座の設置主体である知能機械情報学専攻では、2016年4月から関連教員の協力の下、大学院講義「先端人工知能論I」を開講。約50名の大学院生に対して先端人工知能技術に関する高度な教育を既に行っている。今年度後半には、後続の講義「先端人工知能論II」の開講も予定しており、今後順次カリキュラムを拡大していく予定。
「先端人工知能学教育寄付講座」への寄付企業は以下の通り。
トヨタ自動車株式会社、株式会社ドワンゴ、オムロン株式会社、パナソニック株式会社、株式会社野村総合研究所、株式会社ディー・エヌ・エー、株式会社みずほフィナンシャルグループ、三菱重工業株式会社（順不同）。
