2019年度の産学大型共同研究件数（1,000万円以上）が前年度を17.6％上回る1,451件に達したことが、経団連と経済産業省、文部科学省がまとめた大学ファクトブック2021で分かった。近年の増加傾向を反映して過去最高の件数で、大学別では東京大学が最多となる227件の大型共同研究を進めた。
文科省によると、大型共同研究件数は2013年度に600件だったが、その後右肩上がりで増加を続け、2019年度は1,451件を数えた。共同研究総数に占める割合は5.1％にすぎないが、共同研究費受入額で見ると過半数を占める51.9％に達している。
大学別の共同研究費受入額は東京大学の99億6,129万円がトップで、2位に大阪大学の92億1,445万円、3位に京都大学の55億4,343万円が入った。東京大学は前年度の2位から大阪大学をかわしてトップに立っている。
受入額1,000万円以上の大型共同研究では、大阪大学の72億5,531万円が最も多く、東京大学の66億9,634万円、京都大学の37億5,225万円が続いた。大型共同研究の実施件数だと、トップは東京大学の227件で、2位が大阪大学の154件、3位が京都大学の123件となっている。
外国企業との共同研究費受入額は京都大学が最多で2億8,626万円。次いで、東京大学2億3,318万円、東京工業大学1億4,309万円。外国企業との共同研究実施件数は東京大学28件、東京工業大学23件、大阪大学20件の順となった。
