筑波大学、女子栄養大学、十文字学園女子大学の研究グループは、ウェブベースで提供される生活習慣改善指導による減量介入に関して、これまでの研究論文を解析した結果、ウェブベース介入に有効性が認められることを確認した。
肥満は、2型糖尿病や心血管疾患など、非感染性疾患の主要なリスク要因だ。肥満解消対策として、近年、ウェブベースで提供される生活習慣改善指導による減量介入に注目が集まっている。今回の研究では、過去に独立して行われた複数の研究のデータを収集・選択・評価・統合する研究手法であるシステマティックレビューと統計学的方法によるデータの量的統合手法であるメタ解析を用いて分析した。
二つの論文データベースを検索し、最終的に採用された97件を質的に分析した結果、ソーシャルサポート、行動変容に対するセルフモニタリング、アウトカム（体重）に対するセルフモニタリング、行動目標設定、情報提供、アウトカムの目標設定が、ウェブベース介入の有効な構成要素として抽出された。また、そのうち51件の論文について量的に分析したところ、対照群と比較して、ウェブベース介入の有効性が認められた。介入の構成要素別の効果については、個別化された情報提供と専門家の助言に効果がある一方で、オンラインチャットには効果が見られなかった。
今回の研究成果により、ウェブベース介入に減量効果があることが判明。非対面で利用可能な、費用対効果の高い減量介入手法としてのエビデンスが得られた。今後、有効な構成要素を組み合わせることで、効果の高い減量プログラムの開発が期待されるとしている。
