脳損傷後に出現する感覚・運動障害などにより、予測と実際の感覚が一致せず行為時に不快感を訴えるケースがあるが、この感覚が継続するのかは不明だった。畿央大学の森岡周教授と三嶋瑞穂氏（学部4年）らは東京大学大学院と共同で、短期間では行為主体感は変化しないことを明らかにした。
「行為/運動主体感」とは「ある運動・出来事を引き起こしている、生み出しているのは自分自身である」という主観的な制御の感覚・意識のこと。行為主体感は感覚予測と実際の感覚結果が一致すれば生じる。神経疾患、統合失調症、自閉症スペクトラム障害などにより、それらが一致しなければ低下・喪失し、自らの行為への不快感につながることがある。しかし、これは後遺症によって頑健（つまり「適応できない」）に継続するのかは不明だった。
研究グループは、PCカーソルの自己制御比を実験的に操作することで行為主体感の変化を検出する実験課題を用いて、一定期間、感覚予測と実際の感覚結果の一致（一致群）あるいは不一致（不一致群）の暴露による行為主体感の変化を捉えた。その結果、一致群と不一致群の行為主体感の変化に有意差は認めず、行為主体感が適応的でなく頑健である（不一致を受け入れることが難しい）可能性を示した。また一致群のみ、暴露前後の行為主体感の変化が抑うつ傾向と関係していた。
今回の研究では、長期にわたる感覚予測と結果の不一致の暴露の影響は不明だ。今後は、長期間の暴露による思考の変化といった認知レベルが感覚予測と結果の不一致といった感覚運動レベルにどのように影響するかを調べる必要があるとしている。
