警察庁の統計によると、2021年の山岳遭難の発生件数は2,635件と過去2番目の多さであり、近年右肩上がりに増加している。また捜索する側の課題も顕在化しており、一度遭難が発生した場合には山間部を数日にわたり大人数で捜索するため、多大な運用費用に加えて捜索者側の安全リスクも高まることが考えられる。

　このような様々な課題の解決を目標として、社会や産業の課題解決へ向けたロボットやAIの研究開発を行っている東北大学タフ・サイバーフィジカルAI研究センター（東北大学TCPAI）は、株式会社東北ドローンとともに2022年度に、ドローンを使った革新的な遭難者探索システムの共同研究に着手した。

　共同研究では、東北ドローンのドローンの運用ノウハウと東北大学TCPAIの研究実績を掛け合わせて、実践的なシステムの開発を目指した。開発したシステムでは事前に設定した範囲をドローンが自動航行し、熱画像カメラの映像から自動で人らしき箇所を捉え、その位置座標を送信する。ドローン電源投入から空撮、遭難者発見、クラウド経由の報告までを完全自動化し、「見つけるだけ、飛ばすだけ」ではない、統合的なシステムの開発となる。

　具体的には、ドローンが離陸後に赤外線カメラを使用して赤外線映像を撮影。次に、白黒の赤外線映像から、周囲の環境よりも温度が高い（色が白い）、人の特徴をもった形状をAIが認識。そして、動画を画像に切り分けて、AIが認識した物体に関する位置情報を計算し、着陸後または上空利用が可能なSIMカードを搭載した端末にて拠点に送信する。ドローンによるデータ取得は膨大な撮影枚数になりがちだが、送信されるデータは、全体のうちAIが認識した部分のみのデータになるため、データ確認が容易となる。共同研究では、東北ドローンが機体や通信の、東北大学TCPAIが遭難者検出や位置特定技術の開発を主に担当した。

　今後、東北ドローンと東北大学タフ・サイバーフィジカルAI研究センターでは、現在の課題であるAIや位置座標特定システムの精度を向上させ、山岳遭難者の早期発見が実現可能な社会を目指し、研究を続けていく。

参考:【PR TIMES】東北ドローンと東北大学タフ・サイバーフィジカルAI研究センター、AIやドローンを活用した山岳遭難者探索システム研究開発の報告