2010年以降に大地震で被災した札幌市（北海道胆振東部地震）、仙台市（東日本大震災）、熊本市（熊本地震）で、災害用井戸水の利用で差が生じていることが、大阪公立大学大学院現代システム科学研究科の遠藤崇浩教授らの研究で分かった。
大阪公立大学によると、遠藤教授らは札幌、仙台、熊本の3市で、436の災害用井戸登録事業者に対して外部への給水状況、約2,200の高齢者関連施設に対して実際の井戸水利用状況を尋ねた。
その結果、災害用井戸登録者の数は札幌市、仙台市、熊本市の順で多かったが、井戸水の利用度は正反対の熊本市、仙台市、札幌市の順だった。この差が生まれた原因として、遠藤教授らは電力復旧と水道復旧のずれを挙げた。
札幌市では電力の復旧後まもなく水道が復旧したため、井戸水を使用する機会がそれほどなかったが、熊本市と仙台市は電力の復旧後しばらく、水道を使えない時間が続いた。遠藤教授らはこれが井戸水の利用を後押ししたとみている。
さらに、熊本市は従来から飲料水の井戸水依存度が高く、市が地下水に根差したまちづくりをアピールしている。このため、井戸水の利用が市民の頭にあり、災害時に井戸水ネットワークを立ち上げるスピードを上げたのではないかとみられる。
