経団連は今後の若手人材育成や大学改革に対する提言をまとめ、大学生に経済のデジタル化、グローバル化への対応と同時に、リベラルアーツ(教養)を高めることを求めた。情報科学や数学、歴史、哲学など基礎科目を大学で全学生の必修とし、学部、学位、カリキュラムのあり方も根本的に見直すよう提案している。

 経団連によると、提言は超スマート社会に向かいつつある現代を大きな変化の時代と位置づけ、新時代を切り開く若者を大学で養成するよう求めている。そのためには、文系、理系を問わず、リベラルアーツと呼ばれる高い教養を身に着けるとともに、ビッグデータや人工知能(AI)を使いこなす能力、高い語学力が必要とした。

 文理融合はさらに進めるべきで、理系の学生に高度な語学教育、文系の学生に基礎的なプログラミングや統計学を教えるよう要請。法学部、経済学部、理学部、工学部といったこれまでの学部のあり方についても、真剣に見直すよう求めている。

 経団連は大学側と高等教育のあり方について対話する場を設けたい意向。経団連からは中西宏明会長らが出席し、国公私立大学の学長と新時代に求められる人材や人材育成方法などで意見交換することを提案した。
トップレベルの会合のあと、実務者レベルの作業部会を編成し、経団連と大学が共同で取り組む事項などを具体化させたいともしている。

参考:【経済団体連合会】今後の採用と大学教育に関する提案

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大学ジャーナルオンライン編集部

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